π料編量の売れ残り住宅（そのほとんどが3 LK)をかかえることとなり，これは公社にとって3 LKから3 LDKへと住宅の質的向上を目指す移行へのきっかけとなったのであのグレードアップ等を行なうこととなった。この時期の住宅設備としては，東京ガスの開発による省エネを目指したTES方式たのである。ンを揃えたことにより，入居者一人ひとりが個性やライフ・スタイルに合せて，プに，ホーム・オートメーション，システム・キッチン，カウンター付キッチン，ホーからBL部品へと移行していった。同時に住宅規模は，3 LDKから4 LDKへと次第に増加していった。平面プランとしては，昭和58年に，省エネ・省資源を目的として，太陽熱利用によるセントラル給湯システム（ソーラー給湯システム）が採用され，さらに共同住宅296公社が新社屋に移った時期の公社住宅は，高度成長時の残影が存在し，住宅計画は3 LK主体の分譲住宅がほとんどであった。昭和48年に多様な住宅部品の研究開発のため，㈣住宅部品開発センター（現在の脚ベター・リビング）が設立された。これにより開発されたBL部品は，大量供給を目的としたKJ部品とは異なり，品質の向上を目指したものであり，両者は明確に区別されるものであった。この時期の主流であった3LK(約68m2/戸）の住宅は，高度成長後期になって，大る。51年の公社住宅は，従来の南面3室の間取からフロンテージの狭い住戸プランを採用し，個室の明確化，和室型から洋室型への転換，LDKの充実，住宅設備機器(THIN & ECONOMY EASY SYSTEM)のセントラル給湯暖房が採用された。特に，若葉台団地の分譲住宅は，この方式を全面的に取り入れたほか，入居者のニーズに合わせ，ジュータンや床の仕上げ材の選択ができるセレクション方式も導入した。さらに，公社の共同住宅としては初の5 LDK (約114m2/戸）も当団地で建設しこのように50年代は，公社住宅のプランが3 LDKを中心に多様なバリエーショランを選択することができるようになった時期でもあった。また，50年代は高度技術社会の到来をつげる技術開発も行なわれた。特に，IC (IntegratedCircuit)は住宅設備のコンパタト化と高度化を促進させた。この例としては，54年に電子レンジ，シャワー付風呂釜の普及率がそれぞれ30パーセント，43パーセントとなるとともム・セキュリティー等にその威力が発揮され，住宅設備は次々と発展していった。こうした状況の中で，公社分譲住宅は住宅設備のグレードアップを図り，KJ部品⑷新社屋での再スタート（低・安定成長期，昭和50年代）
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